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情報商材が詐欺まがいのネット広告として読売新聞に取り上げられました

2008年7月5日(土)の読売新聞の社会面にて、 詐欺まがいネット広告として情報商材についての記事が大々的に掲載されました。読売新聞に掲載された情報商材の悪質な実態についての記事の一部は、読売新聞社の公式サイト「YOMIURI ONLINE」でも閲覧可能です。

読売新聞の記事では、誇大広告で情報商材を紹介してしまう情報商材アフィリエイター(=裏アフィリエイター)の存在についても言及されており、スパムブログやウソの記述などで情報商材が広まってしまう“負の連鎖”が指摘されています。このように悪質な情報商材の被害者が加害者側にまわってしまうという、ネット上のねずみ講とも捉えられしていまう現状についても言及されています。

以下、YOMIURI ONLINE(読売新聞)から引用。

「素人が1日20万稼ぐ法」「画期的な即金ノウハウ」――。そんなうたい文句の広告がインターネット上で増殖中だ。

こうした情報商材の年間売り上げは総額200億円と推測されるが、「詐欺まがいの内容」との苦情も急増。多くの販売者が購入者に「あなたのブログに広告を張り付けて。売れたら報酬を払います」と持ちかけているのが特徴で、損をした人が元を取り戻そうと誇大広告をばらまき、別の人がまた損をするという構図になっている。「負の連鎖」の広がりに、「まるでネットのネズミ講」との声も出ている。

読売新聞に掲載された記事の一部は、下記YOMIURI ONLINEのページより閲覧可能です。

⇒ YOMIURI ONLINE(読売新聞):「成功報酬型のネット広告、「詐欺まがい」と苦情も急増」

 

アフィリエイトSOGO.COM編集部コメント

情報商材アフィリエイトの違法性や危険性については当サイト「アフィリエイトSOGO.COM」でも過去何度と無く取り上げさせて頂いてきましたが、ついに大手メディアも情報商材業界の悪質な実態を取り上げるようになってきました(6月には情報商材アフィリエイターの大橋ひかるが脱税告発を受けたニュースがテレビや新聞で流れています)。

ビジネスにとって重要なのは、そのビジネスモデルが社会にどう受け取られるか、という点です。例えばアフィリエイト・プログラムというビジネスモデルは、アフィリエイト業界に大手ECサイトが続々と参入し、メディアでも好意的に取り上げられるケースが多くなっています(もちろん批判的なケースもありますが)。

反対に情報商材業界は、ネットユーザーから詐欺が蔓延する業界と揶揄されており、大手のECサイトも参入していないのが現状です。今回の読売新聞のように大手メディアで報道されることで、ネットをあまり利用されない方々にも情報商材の悪質性に対する理解が深まるのは間違いありません。

成果報酬型であるという点で情報商材業界でも“アフィリエイト”という単語が残念ながら使われてしまっていますが、情報商材業界のアフィリエイト・プログラムと、一般のアフィリエイト・プログラムはまったく違うものだという点をぜひ一人でも多くの方々にご理解頂ければ幸いです。


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